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介護職員が働く介護施設・事業所の役割と仕事内容

高齢者や障がいを持つ方の暮らしをサポートする介護職。

介護職として活躍する職場にはさまざまな種類があり、少しずつその特徴や提供するサービスが異なっています。

ここでは代表的な介護施設や事業所の役割と業務内容をご紹介します。職場選びの際の介護施設一覧表としてもぜひ活用してみてください。

1.介護職員が働く介護施設・事業所一覧

A)入所型施設・サービス

介護職員の働く職場の一つが、利用者さんが入所し、生活をする入所型施設があります。老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅、認知症ケアに特化したグループホームなど目的や利用できるサービスも様々です。

◆公的施設◆

1)特別養護老人ホーム(介護老人福祉施設)

<入居条件>
要介護3以上

<施設の役割・提供するサービス>
公的な介護施設として、社会福祉法人や地方公共団体が運営する特別養護老人ホーム。
介護保険法では「介護老人福祉施設」と呼ばれています。

施設の役割は、主に自宅での生活が困難な方や在宅介護利用が難しい方のための介護ケアや看護ケアを行うこと。

入居要件が変更され、要介護3以上の方が入居するため、認知症や寝たきりなどの方へのケアが多くなります。

<求人情報>
特別養護老人ホームは、厚生労働省が発表している調査によれば、平均給与が介護施設の中でも最も高い施設です。

<特別養護老人ホームの平均給与>
・常勤介護職員:32.89万円
・常勤介護福祉士:35.17万円
・非常勤介護職員:24.02万円
・非常勤介護福祉士:25.80万円
(平成26年度介護事業経営実態調査結果より)

2)介護老人保険施設

<入居条件>
原則65歳以上、要介護1以上
※一人の利用者あたり入居期間は3~6ヶ月

<施設の役割・提供するサービス>
介護老人保健施設は、病気や怪我などで医療ケアが必要になった高齢者に対して、在宅復帰を目指したリハビリなどのサポートを行うための施設です。

特別養護老人ホームと比較すると医療・看護ケアが充実している点が特徴で、医師・看護師や理学療法士などのリハビリスタッフ、ケアマネージャー、ソーシャルワーカーなどの多彩な専門スタッフが在籍しています。

医療ケアやリハビリを中心としたケアとなりますから、介護スタッフ以外の職員も多く、チームワークが求められる職場です。

<求人情報>
特別養護老人ホームと同様、公的施設に位置付けられている介護老人保健施設は、比較的介護施設の中でも給与水準が高い施設です。

公的介護施設の中では、特別養護老人ホームに次いで定員数が多いため、スタッフの数も比較的多く、求人情報も見つけやすいと言えるでしょう。

<介護老人保健施設の平均給与>
・常勤介護職員:31.12万円
・常勤介護福祉士:33.09万円
・非常勤介護職員:23.94万円
・非常勤介護福祉士:24.39万円
(平成26年度介護事業経営実態調査結果より)

3)介護療養型医療施設

<入居条件>
原則65歳以上、要介護1以上
※一人の利用者あたり入居期間は長期利用が多い

<施設の役割・提供するサービス>
介護療養型医療施設は、医療ニーズの高い方に対して、「療養」を根底に据えた介護や看護などの各種サービスを提供する施設です。

他の入所型介護施設と比べると、生活支援やレクリエーションなどが少なくなっています。

また介護療養型介護施設は、当初の目的であった医療や看護を必要とする人以外の入所者も多いことから、厚生労働省は廃止の方向性を示しています。介護療養型医療施設に代わる施設として「新型老健」などの転換も始まっています。

<求人情報>
介護療養型医療施設は、医療・看護ケアなどを通じた療養を目的とする特性上、病院に併設されている施設も多いです。

介護スタッフ以外にも、リハビリスタッフや介護支援専門員、医師、看護師、薬剤師、管理栄養士などが在籍している点も特徴の一つです。

<介護療養型医療施設(病院)の平均給与>
・常勤介護職員:28.38万円
・常勤介護福祉士:30.88万円
・非常勤介護職員:23.97万円
・非常勤介護福祉士:25.20万円
(平成26年度介護事業経営実態調査結果より)

◆民間運営◆

1)有料老人ホーム

<入居条件>
自立~要介護

<施設の役割・提供するサービス>
民間の入所型施設となる有料老人ホームは、「介護付き有料老人ホーム」「住宅型有料老人ホーム」などに分類されます。

介護付き有料老人ホームは、要介護・要支援認定を受けた人が入居する施設で、寝たきりや認知症、場合によっては医療ケアを必要とする人も入居しています。

また、住宅型有料老人ホームは、まだまだ元気な方も入居することがあり、介護サービスは訪問介護などの在宅介護サービスを利用することとなります。

運営法人は介護付きホームの74.5パーセント、住宅型では51.1パーセントが株式会社となっています。

<求人情報>
有料老人ホームの求人情報の特徴として挙げられるのが、訪問介護事業所やデイサービス、通所リハ事業所との兼務が多い点です(住宅型の場合)。

また、24時間のサービス体制を提供するための夜勤もあり、場合によっては一人で夜勤を担当することも珍しくありません。

まだまだお元気な入居者も多いこと、レクリエーションなどを売りとしている施設が多いことから、介護以外の生活支援やレクリエーションの実施などの業務が特別養護老人ホームと比べて多くなってきます。

<有料老人ホームの平均給与>
有料老人ホームは、運営法人により給与に大きな違いがあります。

基本的に特別養護老人ホームとあまり変わりはありませんが、民間運営であることから、営利目的で給与が安く設定されていることもあるので注意が必要。

逆に、大手や高級有料老人ホームであれば、サービスの質を確保するために高給が期待できる職場でもあります。

2)グループホーム

<入居条件>
要支援2以上
医師に認知症と診断されていること

<施設の役割・提供するサービス>
グループホーム(認知症対応型共同生活介護)は、認知症の方が共同生活を通じて自立ある生活を送れるよう支援するための施設です。

そのため、サービスは生活支援が中心となり、利用者と一緒に家事やレクリエーション、外出などに出かける仕事が多くなります。

家庭的な環境であること、少人数からなるユニット制を採用していることなどから、きめ細かい介護ケアに携われると言えるでしょう。また、場合によっては看取りケアなどを実施している施設もあります。

<求人情報>
グループホームは、利用者の方との生活を通じて自立支援を行う性格上、夜勤も多い職場です。

アットホームな環境を認知症ケアのために作ることも多く、より利用者の方の生活により沿ったケアやコミュニケーションが求められています。

そのため、若い人はもちろんのこと、比較的高齢の介護スタッフでも歓迎される傾向にあります。

<グループホームの平均給与>
・常勤介護職員:26.45万円
・常勤介護福祉士:29.56万円
・非常勤介護職員:23.30万円
・非常勤介護福祉士:24.58万円
(平成26年度介護事業経営実態調査結果より)

3)サービス付き高齢者向け住宅

<入居条件>
自立~要介護

<施設の役割・提供するサービス>
サービス付き高齢者向け住宅は、賃貸契約により入居する高齢者のための住まいです。

そのため、介護を必要としない入居者も多く、要介護であっても比較的介護度が低いケースが多いと言えます。

民間運営であることから、提供するサービス内容や職場環境には大きく開きがありますので、各サービス付き高齢者向け住宅ごとの特徴や運営方針は要チェック。

持病や既往歴を抱えている方や、寝たきり・認知症の方に対してケアを行うところもあり、在宅介護事業所を併設しているところも少なくありません。

<求人情報>
比較的入居者の介護度が低いサービス付き高齢者向け住宅は、看護師やリハビリスタッフなどを配置しているところは多くありません。

また、夜間も介護ケアではなく「見守りサービス」という形でナースコール対応や巡回サービスにとどまっているところもありますから、夜勤がない場合も。そういった意味では精神的・肉体的負担が他の介護施設と比べて比較的低いと言えるかもしれません。

在宅介護事業所を併設しているサービス付き高齢者向け住宅では、訪問介護事業所やデイサービスとの兼務をするケースも多くなっています。

もちろん、入居時に元気な入居者の方も年月を重ねるにつれ介護度が高くなる可能性がありますから、介護を一通りこなすための技術や知識が求められている職場とも言えます。

<サービス付き高齢者向け住宅の給与>
運営会社によって、経営規模や体力、提供しているサービスも多種多様なサービス付き高齢者向け住宅は、給与もばらつきがあります。

資格の有無も大きく影響しますが、年収500万円という好条件の求人も。

夜勤手当なども給与額に大きく影響しますから、転職・就職を検討する際には夜勤の有無も確認しておきましょう。

B)居宅サービス施設

入所型介護施設以外の、介護職の活躍できる職場として在宅介護生活をされる方に対してサービスを提供する事業所があります。訪問介護や通所介護サービスなどが代表的。ショートステイなど夜勤を必要とする職場もありますので、提供しているサービスや仕事内容をきちんと確認しておきましょう。

1)デイサービス

<主な利用者>
要支援・要介護認定者

<施設の役割・提供するサービス>
自宅から事業所に通いながら介護サービスや日常生活の支援を受けられるデイサービス(通所介護)は在宅介護生活者とその家族をサポートする施設です。また、デイサービスは認知症対応型もあり、認知症の方が自立ある生活を送れるようサポートする場合も。

食事や入浴、機能訓練などのサービスを提供しているほか、利用者の生きがい創造を目的としたレクリエーションも多く実施しています。

施設によって特色を出している場合も多く、レクリエーションやリハビリなどに特化した施設もありますから、どんな運営方針なのかは事前にチェックしておくことがオススメです。

<求人情報>
デイサービスの平均給与は非常勤の場合、グループホームなどと比べて少し低めです。夜勤がありませんから、パートやアルバイトなど非常勤でも働きやすいのが特徴です。

働き方が選びやすいという点では、魅力的な職場とも言えるでしょう。

デイサービスは資格なしでも働ける職場ですが、給料アップに向けて資格を取得すればキャリアアップも図れます。

<デイサービスの平均給与>
・常勤介護職員:27.00万円
・常勤介護福祉士:29.49万円
・非常勤介護職員:20.43万円
・非常勤介護福祉士:23.72万円
(平成26年度介護事業経営実態調査結果より/予防を含む)

2)訪問介護

<主な利用者>
要支援・要介護認定者

<施設の役割・提供するサービス>
訪問介護は在宅介護生活者の自宅に行き料理や洗濯などの生活支援や入浴・排泄支援・着替え・食事などの介護を行うサービスです。

特別養護老人ホームの入所基準が引き上げられたことなども手伝って、高齢化が進む今、訪問介護サービスや在宅介護生活者の大切な命綱。

厚労省の平成26年度介護事業経営実態調査結果では、常勤の訪問介護職員の場合、一人当たりの訪問回数は101.5回/年となっています。

<求人情報>
訪問介護事業所は、一人で利用者の方の自宅を訪れることも多い点、看護職員や医師などとの連携をスムーズに行うことがより一層必要となる点などから、経験者や有資格者を歓迎することが多くなっています。

また、特筆すべき点としては訪問介護職員の3割が60歳以上ということ(平成27年度介護労働実態調査)。

多様な働き方が選択でき、年齢を重ねても活躍し続けられる点は魅力の大きい職場と言えるでしょう。

<訪問介護の平均給与>
・常勤介護職員:26.93万円
・常勤介護福祉士:28.76万円
・非常勤介護職員:25.00万円
・非常勤介護福祉士:27.15.万円
(平成26年度介護事業経営実態調査結果より/予防を含む)

3)デイケア・通所リハ

<主な利用者>
要支援・要介護認定者

<施設の役割・提供するサービス>
通所リハビリテーション(デイケア)は、利用者が可能な限り自宅で暮らし続けられるよう、生活機能向上を目的とした機能訓練や口腔機能向上サービス、その他生活支援サービスを提供する施設です。

日帰りでの利用となるデイケアは、デイサービスとサービス内容が似ているため紛らわしく思う方もいらっしゃるかもしれませんが、デイケアはサービスの中心がリハビリとなる点が特徴です。

<求人情報>
リハビリを中心に据えたサービスを提供するデイケアは、介護職員に加えて理学療法士や作業療法士、言語聴覚士などのリハビリ専門職や看護師の活躍も期待できる職場です。

<デイケアの平均給与>
・常勤介護職員:28.87万円
・常勤介護福祉士:31.10万円
・常勤理学療法士:40.74万円
・常勤作業療法士:40.01万円
・常勤言語聴覚士:36.30万円
・非常勤介護職員:22.69万円
・非常勤介護福祉士:22.12万円
・非常勤理学療法士:40.03万円
・非常勤作業療法士:36.58万円
・非常勤言語聴覚士:35.52万円
(平成26年度介護事業経営実態調査結果より/予防を含む)

4)ショートステイ

<主な利用者>
要支援・要介護認定者

<施設の役割・提供するサービス>
ショートステイ(短期入所介護サービス)は、在宅介護生活を送る要介護者に対して、家族が一時的に介護ができない場合に数日から1週間ほどの短期間、施設入所という形で介護や日常生活支援を提供するサービスです。

特別養護老人ホームや介護付き有料老人ホームなどが提供していることも多くなっています。

<求人情報>
ショートステイは介護士や看護師、ケアマネージャーなどが業務に携わるため、こうした職種での求人がメインです。

勤務体系などは施設によって異なりますが、給与面で資格の有無が大きく影響する点は、他の事業所と同じ。また、給与相場が比較的高い(特養と同じくらい)傾向にありますが、これは夜勤手当てがあるためと考えていいでしょう。

<ショートステイの平均給与>
・常勤介護職員:32.26万円
・常勤介護福祉士:34.46万円
・非常勤介護職員:24.29万円
・非常勤介護福祉士:27.17万円
(平成26年度介護事業経営実態調査結果より/予防を含む)

5)訪問入浴

<主な利用者>
要支援・要介護認定者

<施設の役割・提供するサービス>
自宅で暮らす在宅介護生活者の元を訪れ、看護師・介護士が移動入浴車など専用の浴槽で入浴介助を行う訪問入浴介護。

自力でお風呂に入れない方や施設への通所ができない方の暮らしを支える大切なサービスとして、介護保険が適用されるサービスです。

通常、1名の看護師と2名の介護士がチームになって自宅を回り、健康状態のチェックや安全点検をしながら、限られた時間内で利用者の方がリラックスして入浴していただけるよう手際よく作業を進めることが求められます。

メンバー間のチームワークが特に必要な仕事であると同時に、入浴介助は力仕事。移動式の浴槽も、中には20kgほどある重いタイプがありますので、利用者さんの自宅に運ぶための体力や腕力が必要です。

<求人情報>
訪問入浴サービスは、無資格でも行えるサービスですが、実際に利用者さんの衣類の着脱介助や入浴介助がありますので、介護職員初任者研修以上の知識や技術が求められます。

夜勤のない介護職としては、比較的高待遇の仕事ですが、その反面体力的にハードな仕事であることは覚えておきましょう。

<訪問入浴の平均給与>
・常勤介護職員:27.55万円
・常勤介護福祉士:29.63万円
・非常勤介護職員:23.52万円
・非常勤介護福祉士:25.11万円
(平成26年度介護事業経営実態調査結果より/予防を含む)

6)小規模多機能型居宅介護介護施設

<主な利用者>
要支援・要介護認定者

<施設の役割・提供するサービス>
施設への「通い」・短期間の「宿泊」・自宅への「訪問」サービスを利用者の方の状況に応じて提供する小規模多機能型居宅介護は地域密着型の介護サービスとして位置付けられています。

訪問介護やデイサービス、ショートステイを一つの事業所が運営している点が特徴で、利用者の自立を目的とした介護サービスが中心となります。

ターミナルケアを行うこともあり、看取り経験の有無などは仕事に生きるスキルになりますし、利用者の方の要望に出来る限り対応するサービススタイルであることから、柔軟な対応力が求められる職場と言えるでしょう。

<求人情報>
一般的な老人ホームと比べると、職員一人当たりの対応人数が少なめで、休憩時間もしっかりと確保できることから、介護職員への業務負担は少ないと言える小規模多機能型居宅介護施設。

とはいえ、訪問介護や夜勤、機能訓練、リハビリ、送迎など一通りの介護サービスを提供するためのスキルが求められています。

未経験でも入社後に研修や実地を通して学ぶことができますので、介護スキルを短期間で身につけたいという方にはぴったりかもしれません。

<小規模多機能型居宅介護の平均給与>
・常勤介護職員:26.24万円
・常勤介護福祉士:29.42万円
・非常勤介護職員:22.18万円
・非常勤介護福祉士:22.99万円
(平成26年度介護事業経営実態調査結果より/予防を含む)

C)その他

ここまでご紹介してきた介護施設以外にも、介護職の活躍できる職場はまだまだたくさんあります。医療現場や地域包括支援センターに加え、最近では介護ニーズの高まりを受け、今や介護職や企業内でも活躍できる仕事です。

従業員に対して介護相談を行ったり、企業の新規事業として介護事業を立ち上げたり、介護予防のイベントや研修を担当したりとその活躍の幅は広がっています。

1)地域包括支援センター

<主な利用者>
高齢者の方、介護を必要とする方、一人暮らしで日常生活に不安がある方、家族を介護する人、介護予防サービスを利用したい方 など

<施設の役割・提供するサービス>
地域に暮らす方々に、介護保険や福祉サービスの相談・アドバイスや支援などを行う地域包括支援センターは、保健師やケアマネージャー、社会福祉士などが活躍している職場です。

必須支援事業は以下の4つ。その地域包括支援センターも次の4つの事業に取り組んでいます。

①予防給付におけるケアマネジメント(介護予防支援)
②センターの社会福祉士がさまざまな相談を受け付け、必要なサービスに結びつける。
③センターの保健師が医師と虐待防止、人権擁護を行う。
④ケアマネージャーを、センターの主任ケアマネージャーが支援。地域のケア支援事業を行う。

介護保険の申請手続きや後見人のアレンジ、高齢者虐待の対応など多岐にわたる仕事内容は、介護だけでなく福祉に関する豊富な知識と熱意が求められます。

<求人情報>
地域包括支援センターで介護関連の職種を生かす場合、ケアマネージャーや社会福祉士、保健師などの資格が有効です。

一般的な給与に関する統計が発表されていないものの、相談やケアの支援業務経験や資格が生かせる仕事となっています。

2)クリニック・病院

<主な利用者>
病院の入院患者、通院患者

<施設の役割・提供するサービス>
介護職の職場というと、介護施設をイメージする方が多い間もしれませんが、病院やクリニックでも近年介護職へのニーズが高まっています。

看護師や医師が医療的ケアを行い、介護スタッフは入院患者の生活支援や機能訓練などを行うことになりますから、体調管理や病状などをチームで把握し、適切な介護を行うことが求められます。

病院に入院している患者さんは、治療中の回復期にある方ですから、病状を悪化させないよう、負担をかけない介護スキルも非常に重要です。

<求人情報>
「介護職」「看護助手」という職種で求人されることも多い病院・クリニックの求人は、ハローワークや転職サイトなどを通じて情報が得られます。最近は病院でも看護師不足が見られ、看護ケアに看護師が集中できるよう、介護職を募集している病院は近年増えつつあります。

また、患者さんの回復後の生活において、リハビリの早期スタートが大切という観点から、回復期から理学療法士などのリハビリ専門スタッフによるリハビリニーズもあると言えるでしょう。

<病院・クリニックの給与や待遇>
病院やクリニックに勤務する介護職員の給与は、一般的に特別養護施設などの介護施設と比べて高い水準にあると言われています。

夜勤手当てや基本給の高さがその要因ですが、その分業務が多く身体的・精神的負担が大きいと考えていた方がいいでしょう。

まとめ:施設サービスから在宅サービスまで多種多様な介護職の活躍の場は医療現場にも

介護職として活躍できる職場は、利用者の方が入所する施設サービスから、自宅に赴いたり自宅から通ってもらう在宅サービス、そして医療現場まで広がっています。

今後、さらに高齢化が進む中で、今までなかった活躍の場が増えることも期待される介護職。

給与面では夜勤の有無も大きく影響してきますし、どこで働くかは将来のキャリア形成にも大きく影響します。就職・転職先を検討する際には、職場で提供しているサービス・提供できないサービスや業務内容をしっかりと確認しておきましょう。

記事のまとめ

介護職の職場は大きく分けて「施設サービス」「在宅サービス」「その他」に分けられる。

「施設サービス」とは利用者が入所するタイプの施設で、老人ホームなどがある。

「在宅サービス」とは、デイサービスや訪問介護など自宅で暮らす高齢者を支えるサービス。

夜勤がある職場は、夜勤手当がある分、給与水準が高い傾向に。

自分が働く施設の種類や業務内容を事前に確認することが大切。